仕事でも勉強でも、「苦手なことを克服しなさい」と言われる場面は多いものです。
確かに、まったく知らないままでいい、という話ではありません。最低限の知識や理解は必要です。
ただ、すべてを得意になる必要があるかというと、そこには少し疑問が残ります。
苦手なことを必死に平均点まで引き上げるより、
得意なことを一段伸ばしたほうが、結果として役に立つ場面は多いのではないでしょうか。
そこで今日は、「比較優位論」という考え方を通して、
がんばり方を選ぶことの大切さを考えてみます。
比較優位論とは何か:一番でなくても価値はあります
比較優位論は経済学の考え方ですが、内容はとても実用的です。
簡単に言えば、「全部を自分でやるより、相対的に得意なことに集中したほうが、全体としてうまくいく」という発想です。
ここで大事なのは、「一番得意」である必要はない、という点です。
他人より圧倒的に優れていなくても、
「自分の中ではこれが一番マシ」という分野があれば、それが比較優位になります。
苦手な分野は、最低限わかっていれば十分です。
すべてを専門家レベルまで引き上げる必要はありません。
具体例:配置を変えるだけで、成果は大きく変わります
例えば、ある小さな会社に三人の従業員がいるとします。
仕事は大きく分けて、「企画を考える仕事」と「資料を正確に作る仕事」の二つがあります。
Aさんは、企画力は高いですが、細かい作業はミスが多めです。
Bさんは、企画は普通ですが、資料作成はとても正確です。
Cさんは、どちらも平均的ですが、調整役としては安定しています。
ここで、「全員が両方できるようになろう」とするとどうなるでしょうか。
Aさんは苦手な資料作成に時間を取られ、企画力を十分に発揮できません。
Bさんは無理に企画に時間を使い、得意な正確さが活かされません。
Cさんは両方を頑張りますが、結局どちらも中途半端になります。
一方で、
Aさんには企画を多めに任せ、
Bさんには資料作成を中心に任せ、
Cさんには全体の調整や補助的な役割を任せるとどうでしょうか。
全員が「自分の中で比較的得意な分野」に時間を使うことで、
会社全体の仕事の質とスピードは、確実に上がります。
ここで重要なのは、
「誰が一番優秀か」ではなく、
「誰がどの仕事で一番マシか」を見極めることです。
苦手でも最低限は必要:比較優位は放棄ではありません
ここで、よくある誤解に触れておきます。
比較優位論は、「苦手なことは一切やらなくていい」という話ではありません。
仕事を進めるうえで、最低限の知識や判断力は必要です。
まったく理解せずに丸投げすれば、
チェックもできず、責任も取れなくなります。
ただし、「最低限わかる」と「得意になる」は別物です。
すべてを自力で完璧にこなすより、
「自分はどこに時間を使うべきか」を考えるほうが、現実的です。
従業員の活用は、上司の力量で決まります
この考え方は、従業員のマネジメントにもそのまま当てはまります。
仮に、「あまり優秀ではない」と評価されがちな従業員がいたとします。
その人を活かせるかどうかは、本人の能力以上に、上司の力量に左右されます。
・どんな作業なら比較的スムーズにできるのか
・どんな場面でミスが減るのか
・どんな役割なら力を発揮しやすいのか
これを見極めずに、「能力が低い」と決めつけてしまうと、
組織としては大きな損失になります。
能力の差よりも、配置の差のほうが、成果に与える影響は大きいのです。
得意を見つける力も、マネジメントの仕事です
比較優位論を組織で活かすには、もう一つ重要な能力があります。
それが、「人の得意を見つける力」です。
本人も気づいていない強みを見つけ、
適切な役割を与える。
これは、制度や評価以上に、上司の観察力と経験が問われる部分です。
全員を万能型に育てるより、
「それぞれの得意が自然に使われる環境」を整えるほうが、
組織としては、はるかに安定した成果を出せます。
おわりに:努力の量より、努力の向き
比較優位論は、「努力を減らしましょう」という話ではありません。
「努力の向きを選びましょう」という話です。
苦手なことは最低限理解し、
得意なことに時間を使い、
組織では、役割と配置を工夫する。
それだけで、同じ人数、同じ時間でも、成果は大きく変わります。
もし最近、「みんな頑張っているのに、なぜか成果が出ない」と感じていたら、
努力の量ではなく、努力の場所を見直してみてください。
少なくとも、
全員が同じことを必死にやって、全員が同じように疲れている状態よりは、
ずっと健全な組織に近づくはずです。

ミタスサポート事務所代表。富山県で中小企業向けに経営とIT支援を行っています。
中小企業診断士/ITストラテジスト/情報処理安全確保支援士。
確かな知識と実務経験を元に、役立つ情報を随時発信中。
小さな事業者向けに小回りの利くITサービスやサイバーセキュリティ対策に力を注いでいます。

